DYJH決算、高貸玉店舗の稼働停滞で減収増益

ダイナムジャパンホールディングス(DYJH)は5月23日、2019年3月期連結決算の概況を発表した。「2019年3月期決算アナウンスメント(参考和訳)」によれば、貸玉収入7688億5700万円(前期比マイナス0.8%)、営業収入1463億7100万円(同マイナス3.8%)、税引前当期利益193億6900万円(同プラス15.3%)、純利益125億9600万円(同プラス15.9%)で減収増益の決算となった。

2019年3月期は低貸玉店舗2店舗を新規に出店したが、商圏の見直しにともない、高貸玉店舗と低貸玉店舗をそれぞれ1店舗ずつ閉鎖している。くわえて高貸玉店舗4店舗を低貸玉店舗へ、低貸玉店舗1店舗を高貸玉店舗へ業態変更した。これらにより2019年3月31日現在の店舗数は450店舗(前期比プラスマイナスゼロ)となった。業態別では、高貸玉店舗が176店舗、低貸玉店舗が274店、低貸玉店舗が全体の61%を占めている。

高貸玉店舗における貸玉収入は、4413億400万円で前期から3.2%減少。主な要因として遊技台の稼働停滞を挙げている。低貸玉店舗における貸玉収入は3275億5300万円で前期から2.7%増加。稼働向上を目的とした営業施策による効果や店舗数の増加を挙げている。

営業費用は前期から6.4%減となる1280億2400万円となり、高貸玉・低貸玉店舗いずれも減少。内訳では広告費、パチンコ機及びパチスロ機購入費の削減が目立つ。一般管理費は経費削減や生産性向上に向けた取組によって前期から0.5%減となった。

同社では今度も店舗の新規出店や同業他社のグループ化などで店舗数の拡大を図り、チェーンストア理論に基づいた多店舗展開を推進するとしている。

(日刊遊技情報)

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