具体的なイメージが鮮明になってきた！POKKA吉田も注目する「BT機の遊技性」について解説！
BT機など
先月のここのコラムで触れたBT機について、かなり具体的になってきたのでそこから触れたい。
2月25日に日工組会議室で日工組と日電協が合同でBT機の記者会見を開催した。日工組はぱちんこメーカー組合であるが、組合員メーカーの多くがパチスロ事業にも参入していることから、パチスロメーカー組合の日電協とともに自主規制や記者会見などを開催することになっている。なお、パチスロの自主規制などパチスロ全般については、ずっと前からパチスロメーカー組合である日電協がイニシアティブをとっている。
この会見は、パチスロサミットONLINEに掲載されているコラムの内容そのものが日電協の大泉副理事長と高遠技術副ワーキンググループ長から説明されたものとなった。
>>【コラム】「第三のパチスロ ビビッとBT！」 ボーナストリガー（BT）搭載パチスロ機の想定される遊技性とスペックを紹介！
BT機の設計例を5つのタイプに分けて、それぞれの性能を具体的な数字（ループ率や獲得枚数など）を示した解説となっていることから、この会見とパチスロサミットONLINEの記事掲載によって、BT機の具体的な性能イメージがかなり鮮明になった印象がある。それまでは多くのホール関係者は「BT機ってどうよ？」という感じの雰囲気だったが、今は性能イメージが鮮明になったため、導入に向けての検討を始めているような段階になっている。
会見の質疑応答で、BT機の導入時期について、日電協の小林理事長は「6月頃」と期待を込めて示唆したが、今月に入ってそれも発表されたこともご存じだろう。3月3日付の日工組日電協連名のリリース文書によると、
・BT機の導入は6月2日から
・現状販売機種はオーイズミ「LB1000ちゃんA（アルファ）」、オリンピアエステート「LBプレミアムうまい棒」、ネット「LB翔べ！ハーレムエース」、山佐ネクスト「LBニューパルサーBT」
の4機種が確定。これ以外にも準備ができれば6月2日から導入可能
ということが明らかになった。またパチスロサミットONLINE上のBT特設サイトではハーレムエース以外の3機種の筐体写真が掲載されている。
現在が3月ということを考えれば、型式試験次第だが6月まではまだ時間があるので、4機種にいくつか上乗せできることが期待できる。スマスロは3機種でスタートした。BTは既に4機種スタートは確定でさらに増える可能性があるという状態だ。
ちなみにBT機はスマスロかメダルパチスロかを問わない性能規制になっているのだが、今回発表された4機種はその型式名からすべてスマスロであることがわかっている。現在、新機種需要としてはメダルパチスロよりも圧倒的にスマスロに寄っているのが一般的なホールであるからこれも自然ではあるが、今後、メダルのBT機が登場することも可能だ。特に5つのタイプのうちセットタイプの解説をじっくり読めばわかるが、5号機ノーマルタイプや4号機Aタイプのように「1度の7揃いで300数十枚獲得」というように演出的にも見えるような設計が可能になることから、メダルのBTもアリと言えばアリだろう。この辺、どのような開発企画傾向になるかは各メーカー次第である。
他に触れるとすればオンラインカジノ関係だ。これも先月ここで触れた話だが、さらに話は進展していると言える。警察庁の実態調査の話は必要なら来月にも触れるが、状況的には良くなっていると思っている。「オンラインカジノは犯罪だ」ということが一気に周知されたからである。
この1ヵ月で明らかに問題視されたのは「オンラインカジノへの誘導を目的にした無料版アプリのCMを各メディア（テレビ各局、DAZNなど）が盛んに放送していた」ということだと思う。ベラジョン＋吉田麻也のCMが最も有名だと思うが、著名人を使ったCM、あるいは無料版アプリの名前を冠にした番組などもあったことが話題になった。
オンラインカジノは海外で合法ライセンスを得ていても日本では関係なく「犯罪」になる。無料版アプリそのものはオンラインカジノではないので犯罪ではないのだが、オンラインカジノへの誘導を目的にしていることから、言ってみればこういうCMは「犯罪をする人間を増やす」ものだ。令和ロマンくるまやオリックス山岡がオンラインカジノに興じたことは「1人の違法行為」だったと言えるが、「大多数の日本人に犯罪させた」という意味では、くるまや山岡よりもテレビ各局やDAZNなどのメディアの罪は圧倒的に重い。しかしどこかテレビ局は他人事であり、指摘されては言い訳を繰り返すということで、さすがオールドメディアと呼ばれるテレビ局の衰退は著しいと実感した次第だ。
日本からオンラインカジノに接続して遊ぶという「犯罪」がものすごく蔓延した理由は、摘発しなかった「警察・検察」と、犯罪者を増やすCMを放送し続けた「テレビ局など」に全責任があると思う。そこにコロナ禍のステイホームなどの活動自粛呼びかけが重なっていた、ということになる。
山口県阿武町の誤送金事件を受けて衆議院予算委員会で岸田首相（当時）が厳正な取締りをすると答弁してから実質的には1年以上放置していたのがオンラインカジノという犯罪だった。その意味では警察・検察の罪も重いが、犯罪誘発CMを放送し続けたメディアの罪も重い。警察・検察は2年前の9月から摘発を始めて今に至る。その摘発ニュースやくるまや山岡の活動自粛のニュースを、誘導アプリCMを放送し続けていたテレビ局が取り上げるのを見ると正直かなりシラけた。
それらに社会的な批判等が増えたのがこの数週間だったので、ようやくメディアの責任も広く知られるようになった。くるまや山岡よりもあとには、芸人などのオンラインカジノに興じた人たちは名前がほとんど出なくなりキャンセルカルチャーからの改善を目指すかのような様相なのも好ましい。
この2年間、警察庁は「オンラインカジノは犯罪」という啓発活動を繰り返していた。しかし有名人を事情聴取してそれが報じられれば何万枚と撒いた啓発ポスターよりも圧倒的に啓発になるということを実感したかもしれない。今時分かりやすすぎるスケープゴートだが、効果があったことは間違いないわけだ。
オンラインカジノの話はとりあえずこの辺で。
とまれ、BT機は楽しみである。4機種＋αの性能も今後明らかになるだろう。注目しておきたい。
（文中敬称略）
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業界紙「シークエンス」の編集長という立場を持つ、ぱちんこ業界専門のフリーライター。独自の目線でぱちんこ業界に関する著作物を数多く出版している。
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